エコテクノ2019
エコテクノ2019 会期・会場
 開 催 概 要
名 称 エコテクノ2019~地球環境ソリューション展/エネルギー先端技術展~(第24回)
開催趣旨 地球環境時代にふさわしい低炭素・温暖化防止技術、浄化・汚染防止技術などの環境ソリューション技術と共に、創エネ・省エネ・蓄エネによる新たなエネルギー社会の実現に向けて、これらの普及拡大等に資する先進的製品・技術を一堂に紹介し、環境・エネルギー産業への新規参入やビジネスマッチング、開発製品の市場化等を支援することにより、新たな環境・エネルギー産業を育成し、産業・地域振興に寄与する。
主 催 福岡県、北九州市、公益財団法人北九州観光コンベンション協会
共催(予定) 一般財団法人九州産業技術センター、九州環境エネルギー産業推進機構(K-RIP)、公益財団法人北九州国際技術協力協会
後援(予定) 財務省福岡財務支局、農林水産省九州農政局、経済産業省九州経済産業局、国土交通省九州運輸局、国土交通省九州地方整備局、環境省九州地方環境事務所、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県、沖縄県、山口県、独立行政法人中小企業基盤整備機構 九州本部、独立行政法人水資源機構、独立行政法人環境再生保全機構、国立研究開発法人科学技術振興機構、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構、独立行政法人国際協力機構 九州国際センター、国立研究開発法人産業技術総合研究所九州センター、独立行政法人日本貿易振興機構 北九州貿易情報センター、公益財団法人日本環境協会、公益財団法人日本産業廃棄物処理振興センター、一般財団法人省エネルギーセンター、一般財団法人日本環境衛生センター、一般財団法人エンジニアリング協会、公益社団法人全国都市清掃会議、公益社団法人全国産業廃棄物連合会、一般社団法人産業環境管理協会、一般社団法人ソーラーシステム振興協会、一般社団法人プラスチック循環利用協会、一般社団法人日本環境アセスメント協会、一般社団法人日本水道工業団体連合会、一般社団法人日本機械工業連合会、一般社団法人日本ガス協会、一般社団法人日本電機工業会、地方共同法人 日本下水道事業団、一般財団法人九州地域産業活性化センター、公益社団法人九州機械工業振興会、一般社団法人九州経済連合会、九州商工会議所連合会、北九州商工会議所、福岡県商工会連合会、公益財団法人福岡県中小企業振興センター、公益財団法人佐賀県地域産業支援センター、公益財団法人長崎県産業振興財団、公益財団法人くまもと産業支援財団、公益財団法人大分県産業創造機構、公益財団法人宮崎県産業振興機構、公益財団法人かごしま産業支援センター、公益財団法人沖縄県産業振興公社、公益財団法人やまぐち産業振興財団、福岡県中小企業団体中央会、公益財団法人北九州産業学術推進機構、公益財団法人北九州活性化協議会、スチール缶リサイクル協会、アルミ缶リサイクル協会、ガラスびん3R促進協議会、グリーン購入ネットワーク、福岡水素エネルギー戦略会議、国立大学法人九州大学、一般社団法人新エネルギー導入促進協議会(NEPC)、一般社団法人太陽光発電協会(JPEA)、九州地域エネルギー・温暖化対策推進会議、一般社団法人水素エネルギー協会(HESS)、公益財団法人水素エネルギー製品研究試験センター(HyTReC)、一般社団法人水素供給利用技術研究組合(HySUT)、一般社団法人燃料電池開発情報センター(FCDIC)、日本経済新聞社西部支社、朝日新聞社、西日本新聞社、毎日新聞社、読売新聞社、RKB毎日放送、NHK北九州放送局、FBS福岡放送、九州朝日放送、TNCテレビ西日本、TVQ九州放送、北九州銀行、西日本シティ銀行、福岡銀行、福岡ひびき信用金庫
会 期 2019年10月9日(水)~11日(金)・3日間 / 午前10時~午後5時
会 場 西日本総合展示場 新館
展示規模 300小間
入場料 無料(入場登録制)
入場予定 30,000人
出展対象物 [地球環境ソリューション展]
低炭素・温暖化防止技術、大気・水質・土壌等浄化・汚染防止技術、廃棄物処理・リサイクル技術、環境ソリューション、環境建築・土木、自然修復技術、水ビジネス、エコプロダクツ、産学官連携技術、環境ファイナンス、行政の施策、その他

[エネルギー先端技術展]
再生可能エネルギー、水素エネルギー・燃料電池、省エネルギー、蓄電池、スマートコミュニティ、次世代自動車、高効率発電、コージェネレーション、関連する部材・製造技術・加工技術・輸送技術など、関連する計測・分析・評価装置/ 機器など、政策・統合概念、金融関連商品・支援制度、その他
来場想定業種 エネルギー・環境事業者、施工業者、部材メーカー/ 廃棄物事業者/ リサイクル事業者/ 浄化・汚染防止事業者/ 環境コンサルタント/ 機械・金属関連事業者/ 建築・土木・プラント等事業者/ 通信事業者/ 食品・流通・サービス産業等事業者/ 重電機メーカー/ 自動車メーカー/ 燃料電池メーカー/住宅メーカー/ 農林水産関連事業者/ 教育・研究機関/ 官公庁・団体・NPO 等

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